日本では長らく、「冬は家の中でも寒いのが当たり前」とされてきました。しかし、近年では海外の住宅事情と比べて、日本の家がいかに“寒い家”であるかが問題視されています。

外気温が低くなる冬場、住宅内の室温が低いことで生活の快適性が損なわれるだけでなく、健康被害や事故のリスクも高まります。特に高齢者のいる家庭では、住宅の寒さが重大な問題です。

断熱リフォームは、快適な暮らしだけでなく、健康と命を守るための重要な投資です。これからの季節に備え、まずは住まいの断熱や温度環境を見直してみましょう。

日本の家は海外と比べて寒すぎる？

日本では長い間、断熱性能の基準が欧米に比べて非常に緩く設定されてきました。寒冷地以外では住宅の断熱基準が低く、特に1970〜1980年代に建てられた住宅では断熱材がほとんど使われていないケースが多いです。さらに、住宅の寿命延長に伴い、古い住宅がそのまま使われ続けることが増え、断熱不足の住宅が多く残っています。

近年、新築住宅では断熱性能や気密性能が向上していて、省エネ基準や建築基準法の改正によって室温が確保されやすくなっていますが、既存住宅ではまだ断熱性能が低く、冬場に寒い環境が残っています。

日本の冬は室内でも寒さを感じやすく、光熱費も増える傾向にあります。寒い住宅は生活の質を下げ、健康にも悪影響を与えるため、リフォームや断熱改修が必要不可欠なのです。

世界と日本の室温基準の違い

EUなどでは最低室温が法律で定められている

イギリス、フランス、スウェーデンなどの国々では、「暖かい住まいは基本的人権である」という考え方に基づき、法律で室温の最低基準を18〜23℃に定めています。例えば、英国では冬における住宅すべての室温の最低基準が18℃と定められています。ドイツでは住宅断熱基準が厳格で、エネルギー効率を高めるための断熱仕様が義務付けられています。

こうした基準により、冬でも快適な室温が保たれ、健康被害のリスクが低くなっています。
対して、日本では寒冷地以外では断熱基準が緩く、最低室温の法律もありません。そのため、多くの住宅で冬場の室温は10℃台になることも珍しくありません。

WHOが推奨する室温

室内の冷えが居住者の人体に大きな影響を与えることが世界規模で問題視されています。世界保健機関（WHO）は、健康に配慮した室温基準を示しています。

• 最低18℃以上

これは、低室温が血圧上昇、循環器系疾患、そして低体温症のリスクを高めるためです。もっと脆弱な集団（高齢者、子ども、持病をもつ人など）には、この 18 ℃よりも高めの温度が必要になる可能性があると明記されています。

また、室間の温度差は5℃以内に抑えることが望ましいとされています。温度差が大きいと健康に悪影響を与えるだけでなく、「ヒートショック」など重大な事故の原因になります。

日本では2025年4月以降、新築住宅には一定の断熱性能（断熱等級4以上）が義務化されました。これは海外の基準と比べるとまだ甘いですが、日本の断熱性能向上への大きな一歩です。
しかし既存住宅においてはこの基準を満たしていないケースが殆どで、特に浴室や脱衣所、トイレは冬場に急激に低温になるため危険です。

寒い家が引き起こす健康リスク

住まいの暖かさは、快適さだけでなく、健康や命に直結する「安全性」の問題です。特に冬場、部屋と部屋との温度差は私たちの体に大きな負担をかけます。
この温度差によって引き起こされる危険の代表例が、「ヒートショック」です。

ヒートショックとは？

ヒートショックは、急激な温度差によって血圧や心拍数が大きく変化し、脳卒中や心筋梗塞、不整脈などを引き起こす現象です。

厚生労働省などの調査によると、日本では年間約2万人がヒートショック関連による死亡事故に遭っているという、非常に深刻な状況です。この数は、交通事故による死者数を上回ると言われており、そのほどんどが65歳以上の高齢者です。

例えば、冬場に暖房のない脱衣所（10℃前後）から暖かい湯舟（40℃前後）に入ったり、暖かい布団の中（30～33℃）から暖房のない廊下やトイレ（10℃前後）に行くと、急激な温度変化が血圧や心拍に強い負担を与えます。これが脳卒中や心筋梗塞など重大事故につながるのです。
特に高齢者は温度変化に弱く、浴室・脱衣所・トイレで温度差にさらされるとヒートショックのリスクが高まります。

ヒートショックだけじゃない、呼吸器や循環器系の疾患リスク

さらに寒い家はヒートショック以外にも健康リスクを高めます。
室温が18℃未満になると血圧上昇や循環器系疾患のリスクが高まることが明らかになっています。動悸やめまい、高血圧状態が続くと心臓への負担が増し、心筋梗塞や脳卒中のリスクが高まります。

16℃未満では呼吸器系疾患のリスクが高まり、免疫力の低下、肺炎など呼吸器感染症のリスク増加します。室温が低い状態が続き、低体温になると、心拍数や呼吸数の低下、意識障害などを引き起こすことがあります。

寒い家を解消するための具体的な方法

既存住宅においては、まず住まい手自身が、自宅の温度環境を見直すことが大切です。
寒い家を改善するためには、断熱性能を高める工事と熱を逃がしにくくする工事の2つのアプローチがあります。
各工法の選択は、住宅の構造や既存の断熱性能、予算、施工の難易度などを総合的に考慮する必要があります。

断熱性能を高める工事

断熱性能を上げる工事とは、壁・屋根・床など住宅の外皮部分に断熱材を追加したり、断熱性の高い建材に交換する工事です。代表的なものには、外断熱や内断熱、屋根裏断熱、床下断熱があります。
これらの工事を行うことで、外気の影響を抑え、室内の暖気を逃がしにくくなります。

外断熱リフォーム
外壁に断熱材を施工し、建物全体を包む方法。冷気の侵入を防ぎ、暖気を逃がしにくくします。効果が高く、長期的に快適性と省エネ効果をもたらします。
費用：数百万円〜（建物の規模や使用する断熱材の種類による）

内断熱工事
壁内部に断熱材を追加する方法。部屋ごとに施工でき、部分的な断熱強化が可能。比較的低コストですが、施工に手間がかかります。壁内の結露対策や気密性の確保が重要です。
費用：50〜100万円（部屋数による）

屋根裏断熱
屋根裏や天井面に断熱材を追加することで、上からの熱の流入・流出を抑えます。特に屋根裏空間を有効活用している住宅に効果的。ただし屋根裏の形状によって施工できない場合があります。
費用：50〜150万円

床下断熱
床下に断熱材を設置し、冷気の侵入を防ぎます。特に床下空間が広い住宅に適しています。足元の冷えを軽減し室内全体の快適性が向上します。
費用：50〜100万円

熱を逃がしにくくする工事

住宅では、冬場に暖房で作った暖かい空気や熱が外に逃げ、夏場は外の熱が室内に侵入します。これが熱損失です。住宅の熱損失は、窓からも大きく発生します。
実際、住宅全体の熱損失の約4〜6割は窓から起こるとされ、断熱性の低い窓では冷えや結露の原因にもなります。

内窓（二重窓）設置
既存窓の内側に新しい窓を設置。窓と窓の間に空気層ができ、断熱性と防音性が高まります。
費用：5〜15万円／1窓（窓のサイズや仕様による）

Low-E複層ガラスへの交換
Low-E（Low Emissivity）複層ガラスは、ガラス表面に特殊な金属膜をコーティングした複層ガラス。熱の出入りを抑え、紫外線も遮断します。
費用：10〜20万円／1窓（窓のサイズ・仕様・施工の難易度によって変動）

気密工事
建物の隙間を塞ぎ、室内外の空気の出入りを防ぐ工事です。暖房効率向上だけでなくカビの発生抑制効果もあります。建物構造によっては追加工事（断熱工事や換気工事）が必要になることも。
費用：数万円〜（範囲や施工面積による）

床暖房
床下に暖房システムを設置。空気だけを暖めるエアコンよりも体感温度が高くなります。電気式・温水式など。既存住宅の場合、施工のために床の解体が必要になる場合があります。
費用：50〜200万円（施工面積・暖房方式・既存工事状況による）

断熱リフォームに使える補助金・支援制度

断熱リフォームは、工事規模が大きくなることが多く、その分費用も高額になりがちです。そこで注目したいのが、国や自治体が用意している補助金や助成金です。こうした制度を積極的に活用することで、費用負担を軽減し、より手軽に断熱性能向上を実現することが可能になります。

例えば、国の「先進的窓リノベ」や「子育てグリーン住宅支援事業」などは、断熱改修に利用できる代表例です。

自治体によっては独自の支援制度もあります。
長野県では「信州健康ゼロエネ住宅助成金」があり、既存住宅の断熱性能を向上させるリフォーム工事をする際の費用の一部を県が助成しています。
他にも、例えば御代田町においては「住宅断熱性能向上リフォーム補助金」として、住宅の断熱性能を向上させる工事に要する経費の一部を町が補助する制度があります。

補助金を利用すると、断熱リフォームの費用負担を大幅に軽減できます。条件や申請方法は制度によって異なりますが、費用面でのハードルを下げ、断熱改修を進めやすくなるでしょう。

まとめ

日本の住宅の寒さは、快適性だけでなく健康や命にも深く関わる重要な問題です。暖かい部屋から冷えた脱衣所や浴室へ移動するだけで、血圧や心拍が急上昇し、心筋梗塞や脳卒中を引き起こす危険があります。

「寒いけれど我慢できる」と感じている家ほど、実は最も危険です。特に高齢者では、それが命に直結するケースも少なくありません。

これからの季節に備え、まずは住まいの断熱や温度環境を見直すことが、何よりも重要です。
寒い家を改善するには、断熱性能を高める工事と熱を逃がしにくくする工事が有効です。窓まわり・壁・床・屋根などを改善することで、快適性と省エネ効果を大きく高められるでしょう。
これらのリフォームは、国や自治体の補助金制度を活用すれば費用負担を軽減できます。

断熱リフォームは、快適な暮らしだけでなく、健康と命を守るための重要な投資です。早めに対策を考えることで、冬の寒さから家族を守り、安心で暖かい住まいを実現できます。

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